Continental Mobility Study 2020 | Private Transportation

パンデミック期間に個人専用の移動手段の重要性が高まる

コンチネンタル・モビリティ・スタディ2020

  • コンチネンタル・モビリティ・スタディ2020は、パンデミックにより個人専用の移動手段への重要性が高まったことを示す
  • モビリティ・スタディ2020の一部でドイツ、フランス、米国、日本、中国の人々の移動手段に関するトレンドを調査
  • 多くの人々が、他人との接触を避けようと移動することを減らしている一方、パンデミック前と比較して自家用車の利用は増加傾向
  • ドイツ、中国、日本在住の回答者の半数以上がバスや電車の利用を避けている; 米国とフランスでは約40%
  • 自動車を所有することがより重要に。顕著に表れているのは中国で、約58%の回答者が自家用車を購入したいと回答
  • コンチネンタルの人事・サスティナビリティ担当取締役アリアーネ・ラインハート「私たちのゴールはカーボンニュートラルなモビリティを遅くとも2050年までに実現すること」

新型コロナウィルスのパンデミックは、個人の移動手段の重要性を大きく高めました。多くの人々が、他人との接触をできるだけ避けようと、自家用車で移動することを選んだのに対し、公共交通機関や相乗りを利用する人は世界中で大幅に減少しました。ここで紹介するのは、先日発行されたコンチネンタル・モビリティ・スタディ2020の主要な調査結果です。コンチネンタル・モビリティ・スタディ2020では、社会調査会社infasの協力を得て、ドイツ、フランス、米国、日本、中国の人々を対象に移動習慣のサンプリング調査を行いました。

コンチネンタルの人事・サスティナビリティ担当取締役、アリアーネ・ラインハート(Dr. Ariane Reinhart) は本スタディについて次のように述べています。「コンチネンタル・モビリティ・スタディの結果からは、個人専用の移動手段が世界中で必要とされていることがわかります。新型コロナウィルスパンデミック下にあり、この需要はさらに高まりました。差し迫る環境問題を考えると、持続可能で (そして何より) カーボンニュートラルな移動手段が世界全体でますます重要になっています。コンチネンタルは、サプライヤー業界では幅広い持続可能性ロードマップを掲げるトップクラスのテクノロジーカンパニーとして、個人専用の移動手段に対して様々な分野で大きな貢献を果たそうと考えています。遅くとも2050年までにカーボンニュートラルなモビリティを実現することが私たちの目標です」

パンデミックにより、個人専用の移動手段を求める傾向が明らかに

フランスとドイツでは、回答者の80パーセントがパンデミックの中で自身の移動習慣を変えたと回答しました。米国でも、同じような習慣の変化が81%の人々に見られました。変化がもっとも大きかったのはアジアの国々です。日本では88%の人々が、中国では93%もの人々が移動習慣を変えていました。

ウィルス危機の中で多くの人が移動を大幅に控えた一方、自動車の利用頻度は増えていると回答した人が多く、この傾向が特に顕著なのは中国で、調査対象者の半数近くが車での移動が増えていると答えています。調査参加者は都市部の人が多いことを考えると、この結果は特に印象的です。人口密度が高く、公共交通網が比較的密に張り巡らされたドイツでも、回答者の4分の1がパンデミックの発生前よりも自動車をよく利用すると答えています。行動制限や移動制限が特に厳しいフランスでさえ、16%の人が以前よりも習慣的に自動車を利用するようになっています。同じような傾向は、ドイツ(23%)、米国(22%)、日本(21%) でも見られます。

調査の行われた5か国では、新型コロナウィルスのパンデミックによって個人専用の移動手段の利用が高まり、道路の混雑がさらに増しています。「人々の移動ニーズに応える上で重要な一翼を担うのが予測型ソフトを搭載した最新車両です。人々を目的地まで安全に、そして効率よく運んでくれる車が求められているのです。コンチネンタルは、このインテリジェントなソリューションを支えています」 ラインハートは説明します。

新型コロナウィルスのパンデミックによって需要が高まったのは自動車だけではありません。自転車もまた、その利用を伸ばしています。中国では、自転車の利用増が34%と特に高く、21%のドイツがそれに続いています。一方、公共交通機関については状況が異なります。ドイツでは回答者の半数が、中国と日本では半数以上が、以前よりも公共交通機関を使わなくなっていると答えています。目を引くのは米国とフランスで、バスや電車の利用に変化なしと答えた人が米国では56%、フランスでは48%いました。中国、日本、ドイツでは、変化なしと答えた人は回答者の約3分の1にすぎませんでした。

コロナウィルスによるパンデミック以来、日本では 57 %が公共交通機関の利用を控え、代わりに自動車やその他移動手段に移行

問題は、ウィルス危機の終焉後もこの傾向が続くのかということです。コンチネンタル・モビリティ・スタディ2020の調査結果の中には、この傾向が続くことを示唆するものがあります。パンデミックのことを考えて自動車を購入した、または中長期的に購入を検討していると回答した人が6% (日本とドイツ) から15% (米国) いたのです。自動車を所有する人の割合が依然としてかなり低い中国では、58%もの回答者にこうした考えが見られました。また、注目すべきことに、中国ではパンデミック下でカーシェアリングや相乗りの利用を増やす、レンタカーに頼ると回答した人が比較的多くいました。

全体として見ると、自動車は全調査対象国で大方の人にとって日常的な移動の一部であることがわかります。米国、ドイツ、フランスでは、回答者の半数以上が毎日・ほぼ毎日車を利用すると答え、約3分の1が少なくも週に一度は車を運転すると答えました。中国ではこの割合がそれぞれ43%と41%で、毎日・ほぼ毎日と答えた人は欧米先進国に比べると少ないものの、合計すれば同じような高水準に達します。日本の場合、毎日または少なくとも週に一度と答えた人は約3分の1にとどまっているほか、回答者の13%は全く運転をしていません。

結論

新型コロナウィルスが世界的に蔓延した結果、世界中で日々の移動習慣に大きな変化が見られました。世界の人々、欧州よりも特にアジアの人々が、バスや電車、相乗りといった皆で利用する交通機関の利用を避けています。これによって、個人専用の移動手段の需要が高まり、自家用車や自転車が移動手段として好まれるようになっています。

コンチネンタル・モビリティ・スタディについて

テクノロジーカンパニーのコンチネンタルは、2011年より定期的に、モビリティに関する様々なテーマで調査を実施しています。第6回目の調査となるコンチネンタル・モビリティ・スタディ2020では、ドイツ、フランス、米国、中国、日本の人々を対象に、移動手段に関してさまざまな質問を行いました。今回のテーマの1つになっているのが電動モビリティです。2020年9月に実施した第1段階調査では、3大陸5か国で代表的な調査を行いました。

電気自動車に関する期待値や関わり方に加え、世界的な新型コロナウィルスのパンデミックの中で移動手段に生じた変化についても調べました。感染拡大防止措置により、厳しいロックダウン等、調査対象国すべてにおいて一時的に移動が大きく制限されました。それと同時に、多くの人々の行動様式に変化が現れました。この変化は、措置の緩和によって移動がおおむね通常どおり可能になっても続いています。調査結果から、行動や考え方、期待値への変化を紹介します。

モビリティ・スタディ2020 は、2011年以来モビリティ・スタディの実施をサポートする市場調査・社会調査会社であるinfas社とともに合同で実施しました。

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